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どのような場合に Web サイトを信頼できるかの判断は、その Web サイトの発行者、発行者が必要とする情報、およびユーザーが求めるものによっても決まります。Web サイトを信頼できるかどうか判断できない場合は、次の点を考慮してください。
アドレス バーのロック アイコンをクリックすると、セキュリティ レポートを確認することができます。Web サイトの証明書の種類によって、証明書が発行された Web サイトアドレスまたは会社の住所が表示されます。Extended Validation (EV) 証明書の場合はアドレス バーが緑色となり、Web サイト所有者からの確実な名前とアドレスが表示されます。EV 以外の証明書では、Web アドレスまたはサイトのドメインが表示されます。セキュリティ レポートに Web サイトのアドレスしか表示されていない場合は、そのアドレスが訪問したいアドレスであることを確認してください。フィッシングまたは詐欺的な Web サイトは、訪問者に信頼できる Web サイトを訪問していると信じさせるため、よく似た Web サイト名を使うことがよくあります。フィッシングについての詳細は、「フィッシングとは」を参照してください。
証明書は、証明機関と呼ばれる企業によって発行されます。Windows には、最も一般的な認証機関のリストが含まれています。Windows が証明書の発行機関を認証できない場合は、警告メッセージが表示されます。しかし、Windows では任意の認証機関だけを信頼するように設定できるため、Web サイトが詐欺の可能性がある場合に受信する警告メッセージのみに頼らないでください。
インターネット認証機構とは、Web サイトにプライバシーに関する声明 (個人情報の取り扱いに関する告示) があるかどうか、および個人情報の使用方法についてユーザーに選択肢が与えられているかどうかを確認する企業です。インターネット認証機構によって承認されている Web サイトでは、プライバシー保証シールが、通常はホーム ページか注文書に表示されます。ただし、それらのシールは、Web サイトが信頼できることを保証するものではなく、単にインターネット認証機関による規約に準拠していることを意味します。さらに、悪質な Web サイトでは、信頼性を示すロゴを不正に表示している場合もあります。信頼性を示すロゴが正当なものであるかどうかを判断できない場合は、認証機構に、その Web サイトが登録されているかどうかを問い合わせてください。
認証機構についての詳細は、TRUSTe Web サイト、BBB Online Web サイト、 または WebTrust Web サイトを参照してください。
たとえば、実際の店舗で商品を購入したときに満足できる結果を得られたら、その店の Web サイトでもショッピングを楽しみたいという気持ちになるでしょう。ただし、その会社を信頼している場合でも、必ずプライバシーに関する声明または使用条件を読んでください。会社の Web サイトは店舗からは独立している場合もあり、異なるプライバシー条件を持っている可能性もあります。電子メールによる広告の受け取りや Web サイトからの広告の受け入れを要求される、ユーザーの個人情報がその会社のパートナーと共有されるなど、同意できない条件があるかどうかを探します。サイトの条件または動作 (ユーザーの追跡や広告の表示など) に同意できない場合は、利用しないようにします。
問題が発生したときの問い合わせ先の電話番号、または商品の注文に使用できる電話番号はありますか。その Web サイトには、実際の所在地の住所が掲載されていますか。返品条件が明記されており、その内容に同意できますか。電話番号や実際の住所が掲載されていない場合は、会社に電子メールで問い合わせてみてください。
Web サイトについてよく知らない場合や、プライバシー保証シールが表示されていない場合でも、必ずしもそのサイトを信頼できないことを意味するわけではありません。信頼できる友人や同僚にそのサイトについてたずねてみましょう。インターネットでそのサイトに関する情報を検索して、信頼できる雑誌や企業などの情報源からの情報がないかどうかを確認します。サイトのプライバシーに関する声明やその他の開示情報を読んでください (ただし、それらの声明や情報が遵守されるとは限らないことを覚えておいてください)。
次のような場合は、Web サイトを信頼できない可能性があります。
知らない相手からの電子メールでサイトを紹介された。
ポルノなどのいかがわしいコンテンツや違法な内容がサイトに含まれている。
うますぎる取引を持ちかけている (詐欺、または違法な製品や海賊版の販売が行われる可能性があります)。
おとり販売 (サイトで紹介されている商品やサービスは実際には存在せず、別なものに誘導する商法) が行われている。
身元確認のためと称してクレジット カード情報の入力を求められたり、必要でもないのに個人情報を要求される。
トランザクションがセキュリティで保護されるという証明なしにクレジット カード番号の入力を求められる。